ニュースリリース 2023年

11月29日(水)は「いい肉の日」
代替たんぱく質に関する全国意識調査を実施
「知っている」回答者の約半数が食べてみたいと回答

2023年11月21日
日本ハム株式会社

日本ハム株式会社(本社:大阪市北区、代表取締役社長:井川 伸久)は、11月29日(水)「いい肉の日」に合わせて、4種類の代替たんぱく質(プラントベースフード※1、微生物(麹など)※2、藻類※3、細胞性食品(培養肉)※4)の全国意識調査を実施しました。
(調査手法:当社ライフスタイル研究室によるインターネット調査、有効回答数:全国20歳以上の男女、6,424名)

【調査結果】
4種類の代替たんぱく質における現状の認知度を調査しました。「➀知っている」「②聞いたことがある」と答えたのは、プラントベースフードでは➀16.4%、②21.9%、微生物(麹など)では➀24.8%、②30.0%、藻類では24.3%、②32.1%、細胞性食品(培養肉)では➀9.7%、②28.9%となりました。
また、細胞性食品(培養肉)以外の代替たんぱく質の直近1年間での喫食経験は、食べていない人が約50%という結果でした。

4種類の代替たんぱく質を「知っている」と回答した人のうち、「食べたい」或いは「やや食べてみたい」と答えたのは、プラントベースフードでは57.1%、微生物(麹など)では64.3%、藻類では69.4%、細胞性食品(培養肉)では45.3%でした。
さらに、「知っている」と回答した人を対象に、期待する点を順に3つ聞きました。上位1~3位までの回答割合を合算した結果、プラントベースフードでは「美味しい」「たんぱく質量が豊富」「価格が安い」、微生物(麹など)では「栄養価が高い」「美味しい」「安全性が高い」、藻類では「栄養価が高い」「美味しい」「カロリーが低い」、細胞性食品(培養肉)では「安全性が高い」「美味しい」「価格が安い」が高い結果になりました。また、心配な点については、共通して「美味しくない」「価格が高い」「食感が悪い」となりました。
※1 プラントベースフード:主に大豆、小麦など植物由来原料を使い、肉や魚の食感や味を再現したものです。「大豆ミート」、「プラントベースミート」、「疑似肉」などがあります。

※2 微生物(麹など):たんぱく質や食物繊維などを豊富に含むものがあり、温度などが調整された環境で生産されるため、安定的な生産が可能と言われています。麹など、さまざまな微生物を食材として利用する取り組みが進められています。

※3 藻類:CO2を吸収して生育するため、カーボンニュートラルに向けた取り組みにつながります。たんぱく質や食物繊維などを豊富に含むものがあり、食品としての活用が検討されています。

※4細胞性食品(培養肉):ウシなどの動物から取り出した少量の細胞を人工的に培養して、従来の肉と同様のものを生産しようとするものです。

認知(知っている、聞いたことがある)は、プラントベースフードと細胞性食品(培養肉)は4割弱、 微生物(麹など)と藻類は5~6割

Q 下記それぞれについて、あなたにもっとも当てはまるものを選択してください。(n=6,424)

代替たんぱく質に期待する点を順に3つ聞いたところ、共通したのは「美味しい」

Q 期待する点について、期待する順に3つまで選択してください(それぞれの1位を抜粋)

※プラントベースフードに期待する点の1位は、「美味しい」「たんぱく質量が豊富」「安全性が高い」「地球環境へ配慮されている」の回答割合が高い。

※微生物(麹など)に期待する点の1位は、「美味しい」「栄養価が高い」「安全性が高い」の回答割合が高い。

※藻類に期待する点の1位は、「栄養価が高い」「美味しい」「カロリーが低い」の回答割合が高い。

※細胞性食品(培養肉)に期待する点の1位は、「安全性が高い」「美味しい」「見た目が本物の肉に近い」の回答割合が高い。

<調査概要>

調査名:代替肉に関する調査
調査方法:webアンケート
調査対象者:全国20歳以上の男女
調査地域:47都道府県
調査期間:2023年9月22日-9月29日
調査機関:日本ハム株式会社 ライフスタイル研究室
ニッポンハムグループについて
1942年の創業以来、生命(いのち)の恵みからいただいた、動物性たんぱく質を中心に事業を展開しています。私たちは、カラダの5分の1を占め、人が生きるために欠かせない「たんぱく質」を供給する企業であり、2030年のありたい姿として、Vision2030「たんぱく質を、もっと自由に。」を掲げています。これからもたんぱく質の安定供給・選択肢の拡大のために、たんぱく質の新たな可能性に取り組みます。

ライフスタイル研究室について
ニッポンハムグループでは、顧客満足の向上と企業としての成長を実現するべく、生活者の実態やニーズを知るため、2018年に「ライフスタイル研究室」を立ち上げました。日々「生活者の食に関わるライフスタイル」についての独自調査や、食にまつわる情報発信を行っています。

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