食物アレルギーの有無に関わらずみんながおいしく食べられる！「みんなの食卓® ナポリタン」「みんなの食卓® クリームパスタ」が第3回日本子育て支援大賞を受賞

2022年7月22日
日本ハム株式会社

日本ハム株式会社（本社：大阪市北区、社長：畑佳秀）の食物アレルギー対応商品「みんなの食卓® ナポリタン / クリームパスタ」が、第3回日本子育て支援大賞を受賞しました。授賞式は7月21日にオリエンタルホテル東京ベイにて実施され、33社4団体のうちの1社に選ばれました。

受賞理由（審査員より）

アレルゲン除去の難しいクリーム系パスタを、食物アレルギーの有無に関わらず、お友達や家族みんなで一緒に食事ができるのは最高ですね。米粉のめんの食感も大変良く、柔らかい味付けに仕上がっています。

受賞のコメント

「みんなの食卓®」シリーズは、食物アレルギーのある子もない子も、同じように好きなものが食べられるように。そんな想いで日々開発をしています。賞を頂いたクリームパスタのソースは、牛乳も豆乳も卵も使わずにどうしたらクリームのコクが出せるのか？と、とてもたくさんのレシピを試して、何とか商品化にたどり着きました。私たちはこのほかにも、パン粉やからあげ粉、米粉のパンや、スイーツ等を発売しています。私たちの商品を通して、一人でも多くのお子様を笑顔にできることを願っています。

受賞商品について

みんなの食卓® ナポリタン / クリームパスタ

ナポリタン

クリームパスタ

特定原材料7品目を使用していない米粉めんとソースの2食分のセットです。食物アレルギー対応商品としてご好評いただいているみんなの食卓シリーズから、お子様だけでなく大人も楽しめるパスタキットとして販売しています。

内容量	ナポリタン 370g / クリームパスタ 390g
保存方法	常温

みんなの食卓®シリーズとは
「みんなの食卓」シリーズは「おいしさに安心をそえて」というコンセプトのもと、アレルギー物質特定原材料7品目（卵・乳・小麦・そば・落花生・えび・かに）を使用せずに作っている食物アレルギー対応商品です。特定原材料7品目を使用しない食物アレルギー対応の専用工場で製造しています。使用する原材料についても、特定原材料7品目の混入がないか確認検査を行っています。パスタのほかハムやベーコン、ハンバーグ、ミートボール、米粉パン等を取り揃えています。

みんなの食卓® ブランドサイトはこちら

日本子育て支援大賞概要

一般社団法人日本子育て支援協会が実施しているアワードで、子育てママとパパ、さらにはその祖父母が実際に”役だった価値“を大いに評価する賞です。協会は子育てに良い商品、サービスがたくさん生まれてくることを支援しています。

・評価領域
子育て世帯を取り巻く「衣」「食」「住」という3つの領域を基本とし、さらに日常的に利用する「日用雑貨」「グッズ類」「サービス・アプリケーション」「家電・自動車」という4つの領域、さらには「自治体・プロジェクト」を加えた、全8領域をアワードの対象領域としています。

・評価のポイント
1. 安心・安全
2. 便利、負荷の削減・低減
3. 子どもの成長
4. 親子のコミュニケーション
5. 快適性

上記の評価項目の中で、どれかの項目において特に顕著な特色や配慮・工夫が見られ、子育て世帯に大いに役立ち魅力的であると審査委員会で最終的に判断されること。

ニッポンハムグループの食物アレルギーケアの取り組み

1996年に、ひとりのお客様から「食物アレルギーの子どもでも食べられる食品を開発してほしい」という切実な声をいただきました。すべての方に「食べる喜び」をお届けしたいと願っているニッポンハムグループは、「食物アレルギーをおもちの方やそのご家族にも安心しておいしい食事を楽しんでいただきたい」との考えから、25年以上にわたり食物アレルギーに関する取り組みを継続して行ってきました。

「信頼できる情報を見つけたい」「家族や友達と同じものを一緒に食べたい」「悩みを気軽に相談したい」というお客様の気持ちによりそうべく、ニッポンハムグループは食物アレルギーケアの総合プラットフォーム「Table for All 食物アレルギーケア」を運営しています。本サイトでは「食物アレルギー対応食品」の販売や、食物アレルギーに関わる情報の発信、オンライン栄養相談、食物アレルギー対応レシピの掲載などのサービスを提供しています。
このほか、食物アレルゲンの検査技術の研究開発、他社との協働プロジェクトなどにも取り組んでいます。

参考サイト
食物アレルギーケア総合プラットフォーム「Table for All 食物アレルギーケア」はこちら
公益財団法人ニッポンハム食の未来財団はこちら

ニッポンハムグループは、食物アレルギーを持つ方が安心して「食べる喜び」を享受できる社会の構築に向けて、今後も引き続き取り組んでまいります。

ニュース一覧へ戻る

ニュースリリース 2022年