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衰えを予防するカギとは!?イマドキシニアの食事事情

日本は1970年に高齢化社会(人口に占める65歳以上の割合が7%以上)となり、1994年に高齢社会(同割合が14%以上)、2007年には超高齢社会(同割合が21%以上)へ突入しています。また2025年には65歳以上の割合が30%に到達する見込みとなっています。
人は誰でも歳をかさねるごとに、老化し衰えていくもの……。ですが、その衰えを少しでも予防する「カギ」があるとしたら知りたくありませんか?
そこで今回は、現代の社会でのイマドキシニアの食事まわりの事情についてみてみましょう。

高齢者の類型化とその割合は?

まず「65歳以上の高齢者」を4つに類型化して見てみましょう。

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  • 就労群・・・就労している人
  • 非就労健常群・・・就労していないが、身体の不調は訴えていない人
  • 介護予備群・・・身体の不調を訴えているが要介護・要支援認定は受けていない人
  • 介護認定者群・・・要支援1~2、要介護1~5のいずれかに認定されている人

この4つのグループのうち【介護予備群】と【非就労健常群】が割合として多くなっており、合わせると全体の60%近くにのぼります。
そこで、この2つのグループに注目し、【介護予備群】を「要介護・要支援の認定は受けていないが、身体的な衰えが顕著である」、【非就労健常群】を「おおむね健康だが、仕事はしていない」と定義して、食事の準備についてさらに調査を行いました。

どこで食材を買っている?

まず、介護予備群、非就労健常群の該当者に「食事の用意を主に担っているか」を確認し、担っていると回答した人に対して「食品の購入場所や購入の頻度」と「食事の準備方法」を聞きました。

Q. あなたご自身が普段利用する「食品・食材の主な購入店」について教えてください。(複数選択)

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両者とも食品スーパーがベースとなっていますが、【介護予備群】では宅配生協・コンビニ・ドラッグストア・ディスカウントショップが目立っています。

Q. 「食品・食材の主な購入店」それぞれについて、買い物をする頻度を教えてください。(回/週)

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【非就労健常群】は食品スーパーがメインですが、【介護予備群】ではスーパー以外にも、より身近なお店で買い物をする頻度が高いと想定されます。

どうやって食事準備をしている?

Q. 食事の準備方法それぞれについて、およその頻度をお答えください。

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基本的には毎日素材から調理をしているようですが、【介護予備群】では体力的な問題からかその頻度は減り、半調理品や出来合い品の利用へ変わる傾向があります。

たんぱく質摂取と運動の組み合わせによる
高齢者の「フレイル予防効果」を介入研究で実証!

日本ハム株式会社は、関西医科大学との共同研究で、高たんぱく質乳製品および食肉含有加工食品等の提供と運動負荷を組み合わせることで要支援・要介護高齢者の筋肉量の増加を介して、高齢者のフレイル予防効果を実証しました。
たんぱく質を摂って適度な運動をすることで要介護・介護度が戻り、フレイル状態からの改善が見られたのです。
また、被験者に体組成、自己効力感、食事への考え方を説明した結果、日常の食生活における食品選択において、たんぱく質の多い食品を選択するという行動変容を得ることができました。

※フレイルとは「虚弱」や「老衰」、「脆弱」などを意味する言葉です。
高齢者が年齢とともに心身の活力が低下し、要介護のリスクが高くなる状態のことを指します。

フレイル予防には「たんぱく質×運動」がカギ!

ご紹介した研究から「たんぱく質×運動」この両方がフレイル予防には重要であることがわかりました。でもたんぱく質を摂ることも運動も、毎日続けていくのってなかなか難しいもの。だからこそ続けるためには、ストレスにならないよう楽しく取り組んでいくことが大事ですよね。

食事では、すぐに食べられるハム・ソーセージ、ヨーグルトやチーズなどを取り入れたり、豪華な一品が手軽に完成する調理加工品を使うのも手です。
運動では、ウォーキングやストレッチなどの簡単なメニューを家族や友人と一緒に行なったり、日常の動作をわざと大きくして負荷を上げるのも筋力アップにつながります。あとは、音楽に合わせて楽しく体を動かせる日本ハムの「くばりん体操※」もおすすめですよ。

※「くばりん体操」(https://youtu.be/3nifIF2CxZo

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※「高齢者の困りごとに関する意識調査2020」
調査時期 2020年3月/調査対象 スクリーニング調査 n=1,986人 本調査 n=305人 日本ハム(株)自社調べ

※「高齢者の困りごとと気を付ける事に関する意識調査2020」
調査時期 2020年3月/調査対象 スクリーニング調査 n=1,950人日本ハム(株)自社調べ

※「高齢者の困りごとに関する意識調査2020(追加調査)」
調査時期 2020年3月/調査対象 スクリーニング調査 n=1,965人日本ハム(株)自社調べ

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