マテリアリティの特定プロセス

2020年より発足した全事業本部、コーポレート部門の13の部署の代表者からなるES（環境・社会）部会において、同年5月から、マテリアリティの特定に対しての検討を行いました。
ES部会で検討した結果は、サステナビリティ委員会で報告され、全取締役の間で検討を繰り返し、2021年2月、ニッポンハムグループ Vision2030や中期経営計画2023と連動させて特定しました。
同時に、施策・指標についても内容を検討しました。

重要課題の特定にあたっては、国際的な動向やイニシアティブ等の社会からの要請、ニッポンハムグループを取り巻く事業環境を踏まえつつ、ステークホルダーの視点と自社視点の両面から評価・検討を行いました。

社会課題の把握・整理・抽出

GRI、ISO26000、SASB、SDGsを参考にして、評価対象となる社会課題項目を抽出
・社会課題項目（233項目）→一次スクリーニング（71項目）→二次スクリーニング（36項目）

重要性の評価　～アンケート、ヒアリングによるステークホルダーの意見集約～

ニッポンハムグループのスポーツ事業である北海道日本ハムファイターズで、スポーツコミュニティオフィサーに就任し、　自らサステナビリティ活動を推進される稲葉氏にニッポンハムグループのマテリアリティについて伺いました。

妥当性評価　～ステークホルダー・ダイアログの実施～

マテリアリティの特定と指標の設定

ニッポンハムグループと、外部のステークホルダーが非常に重要としている項目から、下記のとおり、マテリアリティ項目のマッピングを実施しました。そして、社会視点での検証のためステークホルダー・ダイアログを実施するとともに、自社視点である経営層による検討を重ね、「５つのマテリアリティ（重要課題）」を特定しました。